大きな買い物だからこそ、計画的に
住宅購入者を対象に「物件購入の動機」をアンケートした結果、「衝動買いで」「ドライブをしていて、偶然にも看板を見て…なんとなく」などの回答が意外に多いそうです。
もちろん、購入した物件が満足のいくものであれば問題はありませんが、現実には「即決するのではなく、もっと多くの物件を見ておけばよかった」と嘆く人も少なくありません。
もちろん、購入した物件が満足のいくものであれば問題はありませんが、現実には「即決するのではなく、もっと多くの物件を見ておけばよかった」と嘆く人も少なくありません。
新聞の折込チラシで良い物件の広告が入っていたからといって、あわてて購入に走るのは得策ではありません。広告はキレイな写真やしゃれたコピーで彩られているので、ついついその気になってしまい、本当に大切な条件を忘れてしまいがちです。展示場に置かれていた家具のイメージや、「この窓の形が好き」など外観の一部を気に入っただけで購入してしまうと、実は住みにくい家だった…。などのちのち後悔することになりかねません。
まずはいつ頃買うべきか、しっかり考えましょう。あと何年たてば子供は何歳で自分は何歳、という時間軸を考えます。ちょうど子供が小学校に上がるタイミングで購入する、など理想を考えそこに向かって計画を進めていくのです。
また、住まいは買う時だけ良ければいい訳ではありません。長く住むからこそじっくり考えましょう。例えば1年後に買って15年住むと、今10歳の子供は26歳。もう一緒に住んでいないかもしれません。さらに10年経てば子供は36歳。孫ができているかもしれません。長い時間軸の中で、住まいを考えておくことが大切です。メンテナンスやリフォームで家を長もちさせ、変わっていく家族の形に合わせていくように考えていきましょう。
いつ頃買うかを決めたうえで資金計画を立て、情報を収集し、少しずつ計画を進めていきましょう。
ライフステージから「買いどき」を考える
住宅を購入する際には、「独身」や「DINKS」「子供が小学生以下の家族」「子供が独立したシニア世代」など、ライフステージから検討することが必要です。
独身やDINKS（子供のいない共働き世帯）の場合、近々子供が家族に加わる予定がなければ、収入は安定しているので買うには悪くない時期といえます。
ただ、今すぐ買わなければいけないというわけではありません。将来的に子供が生まれれば家が欲しくなる可能性は高いため、資金繰りが楽な今のうちから購入計画を立てておくという、準備活動にあてるのにも適した時期です。
ただ、今すぐ買わなければいけないというわけではありません。将来的に子供が生まれれば家が欲しくなる可能性は高いため、資金繰りが楽な今のうちから購入計画を立てておくという、準備活動にあてるのにも適した時期です。
ひとつの買いどきとされるのが、小学生以下の子供のいる家族。「勉強部屋の確保」や「ランドセルや教科書などを置く場所が必要」という物理的な理由と、「小学校にあがる前であれば、転校をしなくて済む」という親心も働きます。
子供が中学生以上の場合、教育費が高い時期なので、住宅ローンの返済がきつくなるリスクがあります。シニア世代は教育費はかからないけれど、長期ローンを組めないことがデメリットになります。この場合は手持ち資金が豊富にあれば問題をクリアできます。 このようにライフステージと買い時は密接に関わっています。
時流から「買いどき」を考える
2009（平成21年度）の税制改正で、住宅ローン減税の対象となる借入限度額などが大幅に見直されました。
2009年（平成21年度）6月から「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」が施行されるのを受け、長期優良住宅と認定される住まいを購入する場合は、住宅ローン減税の優遇もさらに大きくなります。
また、所得税から控除しきれなかった控除額を翌年度分の個人住民税から控除することができるようになったことや、フラット35でローンを組む場合は頭金なしで借りられるようになったことも、買いどきムードを盛り上げる要因でもあります。
ニュースなどでもたびたび特集が組まれていますが、不況などの影響で住宅価格は下落しており、金利も1～3％台という低水準（借入期間によります）。景気対策で優遇税制も拡充している今、「買うには絶好の時期」と感じるひとも少なくありません。
ただし、住宅を購入するに当たって重要なのは、自分自身に買う準備が整っているかどうかです。自分はどのくらいのマイホームが購入できるのかについてじっくり検討が必要です。そのためには借り入れる住宅ローンの額や毎月の返済額も、しっかりと把握しておく必要があります。
また、今の生活だけでなく、今後の教育資金や老後の資金計画なども見据える必要もあります。そういった自分自身の準備が整った段階で初めて、絶好のタイミングを見つけることができるのです。
不動産業界全般では、新築住宅は減っていく傾向にあります。首都圏を例にとって見ると、着工戸数は毎年減少をたどっています。いっぽうで賃貸住宅はますます 趣向を凝らしたものになり、また中古住宅は、取引がいっそう活発化されることが予想されています。資金価値が保たれる中古住宅が増えていく中で、消費者は安心して住宅の売買ができ、住み替えもしやすくなります。
